海外でも好評!多彩な味がそろっていてヘルシーな和食

世界では日本食がブームとなり、さまざまな料理が広まっています。豪華な食事だけでなく、私たちが普段食べているリーズナブルなメニューも人気です。各地のスーパーやレストランには、和のテイストがあふれています。

不動の第一位は広く愛されているファストフード

世界では日本食がかなりブームとなっている

寿司は和食ブームのさきがけとして、アメリカやヨーロッパへと広まりました。外国人は、生の魚を食べる習慣がほとんどありません。ただし「SUSHI」だけはおいしいと感じるそうです。

一般的には、マグロをはじめとする刺身がネタとして使われます。外国では鮮度がよいうちに入手できるサーモンが人気です。軍艦巻きもよく食べられており、ツナサラダやカニカマが載っています。

普通のにぎり寿司より、のり巻を選ぶ人が多いのも特徴です。黒い食材は苦手という理由から、ごはんを外側にしてつくることもあります。見慣れない料理を食べやすいようにアレンジした好例でしょう。

この味の麺類が外国人の胃袋をつかむ

ラーメンにも根強いファンが数多くついています。日本では魚介系のだしが流行していますが、海外で好まれるのは豚骨風味です。鶏ガラスープとのハーモニーが食欲をそそるのでしょう。

トッピングも大切なポイントです。甘辛く煮込んだチャーシューや半熟卵は、コクのあるだしとしっかり調和します。具材がきれいに並んでいて、見た目にも食欲をそそるのが魅力です。

アジアの国々では、スーパーの食品売場にラーメンを並べているところが増えています。おいしくて手軽に調理できることも、支持される理由です。うどんも含め、麺類の人気の高さがうかがえます。

丸い形と香ばしい味が好まれている

香港や台湾などで「章魚丸子」と名づけられているものが、たこ焼きです。日本からも業者が進出する一方、地元の人が運営するお店もどんどん増えています。価格が手ごろで食べやすいのが人気の秘密です。

インドネシアでは、味つけのソースを工夫する取り組みも行われています。リサーチと開発を重ねたところ、やや甘めのテイストに仕上がりました。子どものおやつやレジャーの軽食などに利用されています。

ブームを受けて、海外に住む日本人へたこ焼き器を送る機会も増加中です。現地で友達にふるまうと、とても喜ばれるといいます。自分たちで焼きながらパーティーをすれば、盛り上がることでしょう。

独特のアレンジでさらなる進化をとげたもの

インドで生まれ、イギリス経由で伝わったのがカレーライスです。本来のルーは数種類のスパイスを混ぜ合わせたもので、見た目がさらさらしています。味を好きなようにカスタマイズできるのが、大きな利点です。

一方、和食としてのカレーライスにはとろみがあり、肉や野菜などの具もたっぷり含まれています。英国で小麦粉を加えたため、製法がそのままうけつがれたわけです。

中国には日本のメーカーが進出し、固形のカレールーを販売しています。主な戦略は、工場や学校などの人が多いところへ売り込むことです。多くの人が一度に味わえることから、ランチタイムに活用されます。

和食は塩分や脂分が少なくて健康によいため、外人から注目されています。定番の料理からB級グルメまで、目新しいメニューが食べられるのもメリットです。今後も世界で次々とブームを巻き起こすことでしょう。

中華思想が世界情勢を揺るがす事になるのか

今や世界情勢を語るにおいて、中国の存在を無視することはできません。
1990年代以降の中国における経済の発展には目覚ましいものがあり、その世界に向けての影響力は今ではアメリカを凌ごうかといわれるほどです。
さすがのアメリカも現在の中国の立場や力には一目を置く状況です。
そもそも中国の正式名称は「中華人民共和国」であり、これはかつての中国の考え方である「皇帝を頂点とした漢民族が世界中のすべての国を治めることで世界の秩序が保たれる」という「中華思想」が基とされます。
現在の中国は、まさにその思想を引き継いだ状況であるといえるかもしれません。

成長に伴う様々な問題点

しかし経済成長を続ける中国も、その急激な変化ゆえに生み出される問題が浮き彫りとなっています。
経済成長に伴う環境汚染や人口増加、そして格差社会など、まるで戦後の日本の姿をなぞっているかのようといわれているのが現状です。
また、漢民族主体の政策に反発する少数民族問題、食の安全に対する問題、さらに尖閣諸島をはじめとする周辺諸国との領土問題など、数え上げればキリがないほどの問題点が噴出してきています。
こういった中国の言動に対して世界はどのように反応していくべきなのか、これからの大きな課題といえるでしょう。

これまでの日本と中国の関係

お互いの繋がり

1972年の田中角栄首相の訪中の際に周恩来首相との間に結ばれた日中共同声明の調印により、日中国交は正常化へと進みました。
その後、70年代から80年代の間、両国の関係はたとえば「パンダ外交」に代表されるように穏健な関係にあったのです。
そして、日本からの経済援助により中国は徐々に経済を発展させていきました。
ところが90年代になって日本の経済がバブルの崩壊とともに停滞した時期と中国の経済成長が重なり、それまでのバランスが崩れてしまったのです。
民主化に伴う急速な経済発展を遂げていく中国に対して、停滞する日本経済は世界における立ち位置を奪われることを危惧したことから、中国脅威論が広がりを見せるようになっていきました。

日本と中国の外交

日本と中国の外交における経済の発展

2007年の福田首相の就任とともに、日中関係の改善に向けて歴史認識問題などの鎮静化を図るなどのさまざまな努力が行なわれました。
それには日本側の意向だけではなく、中国側としても大きな思惑がありました。
経済の発展に伴う中国が抱える大気汚染や水質汚染、砂漠化などの環境問題に対して、日本はそれを経験しており且つそれを改善するための高い技術を持っています。
したがって、日中関係が改善されその日本の技術や支援を得られることを期待していたのです。
また、その後の国際外交の場においても日本や韓国などの近隣諸国と良好な関係を持つことは不可欠なものでもあったのです。
中国は2001年にWTOに加盟したことにより国際経済にも大きく関与することとなり、現在に至っています。

中国とアメリカの関係

今や世界有数の大国となった中国にとって重要なものとなるのが、アメリカとの関係です。
2005年に日中韓の3か国の間で開催されたサミットにおいて構想された東アジア共同体はこの地域での経済協力を図ったものです。
しかしこれはアジアへの介入を困難にすることからアメリカには好意を持って受け入れられませんでした。
その結果、中国においてはかつての敵国だったロシアと上海協力機構を結んでアメリカやEUに対抗するといった姿勢も見られます。
中国は今後の経済発展のために燃料やレアメタルなどの鉱石類を手に入れるために南米やアフリカに進出を進めており、ロシアと手を組んだ背景にはそこに存在するさまざまな資源を目的ともしているのです。

両国との間に辿り着く先とは

日中関係の間に辿り着く先にあるものは

現在の日中関係の問題の多さは言うまでもないことですが、2001年に発足した小泉内閣においてその発端は起こりました。
小泉首相の靖国参拝問題や歴史教科書の記述内容問題などです。
それぞれの国の思惑と歴史の解釈が異なり、その対応のまずさがお互いの溝を深めていきました。
その後も尖閣諸島の領土問題や南京事件などそれぞれの国の主張は交わるところがなく、ますます悪化の一途を辿っています。
今や政治的問題だけでなく双方の国民感情までも悪化して、反日、嫌中といった感情をお互いの国に抱くようになっています。
こんな両国の状況は、世界が憂慮するところとまでになっているのが現状なのです。

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